〔独学宅建〕宅建業法を仕上げないと落ちます
最初に勉強する科目の順番と強化するべき科目について考えていきましょう
なぜいまさらこの話しをするかと言いますと、
これ以上勉強したくない
必ず合格しなければならない、
あなたの効率と対策のためです。
なぜ順番が大切なのか?
ネットで調べるとこの二つがよく見られると思います
この二つから共通することと言えば
宅建業法と権利関係が前半に
法令上の制限と税その他を後半に
回しているという事ですよね?
ではなぜこの順番なのかと言いますと、
配点上の理由が挙げれると思います。
宅建試験の問題数とその構成です。
宅建業法と権利関係の問題数が多いことが分かります。
試験は50問構成で、合格ラインが毎年35点前後ですので、
この二つで約半分を占めている、重要な科目といえるでしょう。
そのため多くの講師やブロガーが上図の順番をおススメしているという事です。
宅建業法と権利関係はどちらか先か?
結論から言いますとどちらでもいいですね。
ただ法律学が初学者の方は宅建業法がいいのではないかと考えます、
範囲が広いためです、挫折しやすい科目ともいえるでしょう。
始めの部分をふれてみて順番を決めるのがいいと思います
法令上の制限と税その他はそこそこなのか?
答えはNOです。
先ほどの試験構成で確認するとわかりますが、税その他の問題数は
宅建業法と権利関係に比べると16問〔※免除非適用者〕
少ないように思えるのですが、宅建業法と権利関係の34問を
全て正解する人はほとんどいませんし、民法は深追いしてしまうと
おそらく時間が足りません。〔※民法ハマればめちゃくちゃ楽しいです〕
範囲が広く、人によっては難しい民法は50%~60%ほどの正解率を
目指して到達すれば打ち止めでいいと思います。
どこを強化する?その順番は?
ここまで読んでくれた方はわかると思いますが、
一番の重点科目は宅建業法です。
理由は配点が多いことと、試験が相対評価だからです。
配点が多い〔問題数が多い〕のは先程説明しましたが、
相対評価の試験の説明をします。
違いを確認してみましょう
【絶対評価】
・「満点の70%以上」というように絶対的な合格基準が設けられている。
・合格率は毎回変動する。
・要するに求められている水準をクリアできれば合格できる。
・例)日商の検定(簿記「一級は除く」・ビジネス実務法務・
【相対評価】
・「全受験者の上位○%」が合格となる。
・合格率は毎回ほぼ一定になる。
・要するに全受験者の上位○%に入れば合格できる。
・例)メジャー国家試験はたいがいこのタイプ(宅建・社労士・司法書士など)
違いがわかりましたか?
評価基準はわかったが、なぜ宅建業法に重点的に強化するのか?
この図は令和3年度の宅地建物取引士の本試験の正答率データです。
すこし見づらいとと思うので説明しながら進めていきます。
宅建業法に関していえることは
合格者、不合格者どちらも高い正答率を記録しています。
しかし不合格者のほうがミスが多いこともわかります。
先ほど試験は相対評価であることをふまえて考えますと、
宅建試験に合格するには
・宅建業法でライバルに後れをとらない
・そのため宅建業法を強化する!
ここが非常に重要です。
多くの受験者が宅建業法を仕上げてきます。
問題数が多いためここで後れをとることは、
相対評価である以上絶対にあってはならないんです。
まとめ
まずここまで読んでくださってありがとうございます。
宅建業法は、多くの方が重点科目に置いてきてますが、
その反面ケアレスミスもある科目です。
ここを強化することは、合格者に近づくための絶対条件ですので、
暗記科目だから気が乗らないのもわかりますが、
しつこく勉強していきましょう。
ありがとうございました。